理念
地域の環境を踏まえ、その場所の様々な力を生かす建築・環境デザインと、
設計の実践を踏まえた調査・研究・技術支援の取組を通じ、
地域・社会に貢献することを目指します。
沿革
現代計画研究所は1972年に設立され、空間デザインの立場から、生活環境・建築づくりの提案・実践を続け、2022年で50周年を迎えます。
1970年代
設立はオイルショック期で、それまでの戦後の成長路線が最初に見直しを迫られた時期にあたります。
量的な充足が急がれた建築生産の中で置き去りになっていた各地域や敷地の特性を踏まえた環境づくりを重視し、集合住宅や住宅地計画~集まって住む環境づくり~に取り組んで来ました。
1970年代の社会状況
1972沖縄本土復帰・日本列島改造論・日中国交回復/1973第1次オイルショック/1978宮城県沖地震
1972 | メタボリズムの建築家・大髙正人の下で坂出市人工土地や広島基町高層住宅等のプロジェクトに携わった藤本昌也・増山敏夫・下山政明により、株式会社現代計画研究所設立 | |
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1974 | 集落の歴史的環境を調査(滋賀県五個荘、奈良県稗田村、和歌山県塩津浦等) | |
1976 | 茨城県営水戸六番池団地 | |
1977 | 広島事務所開設 | |
1978 | ヨックモック本社ビル | |
1978-1980 | 日本住宅公団 鈴ヶ峰団地 |
1980年代
地域を見据える中で、建築・街並みづくりの取組みに加え、地域の住宅の生産体制や長寿命な住まいのあり方そのものの提案~物づくり・仕組みづくり~にも取組み、国内森林資源の循環・国産材利用を考えた「民家型構法」の提案や、参加型の住宅設計に取組みました。
1980年代の社会状況
1985男女雇用機会均等法・プラザ合意/1987国鉄分割・国営化/1989平成へ改元・ベルリンの壁崩壊
1980 | 石川県営諸江団地 | |
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1981 | 秋田県営御野場団地 | |
1981 | 滝呂団地 | |
1982 | 下石神井の家(民家型構法の第1号) | |
1983 | 大阪事務所開設(所長江川直樹) | |
1985 | 関内駅南口広場 | |
1985-1986 | 足助町HOPE計画/足助町営桑田和住宅 | |
1986 | ウッディタウンすずかけ台 | |
1987 | アルカディア21住宅街区 | |
1988-1990 | 都営泉町団地/国分寺市立いずみホール | |
1989 | ヴェルデ秋葉台~コーポラティブハウス |
1990年代
これまで培ってきた集合住宅団地・住宅地の計画や民家型構法の蓄積を踏まえ、これらに加え学校や福祉施設を始めとする公益施設の設計に取組みました。また、大阪事務所は阪神・淡路大震災の復興まちづくりや団地建替えにも取組みました。
1990年代の社会状況
1991ソビエト連邦崩壊・バブル崩壊/1995阪神・淡路大震災・地下鉄サリン事件
1992 | 高花平保育園 | |
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1993 | 都立府中養護学校・府中朝日養護学校 | |
1993 | 諫早市営本野けやき団地 | |
1993 | 西舞鶴駅前緑地広場 | |
1995 | つくば市立東小学校 | |
1995 | キャナルタウン兵庫 | |
1996 | 舞鶴市陶芸館 | |
1997 | 藤本昌也が山口大学工学部教授(~2000)に就任 | |
1995 | 八王子市立みなみ野小学校 | |
1997 | JR常磐線ひたち野うしく駅 | |
1997-2001 | 御坊市営島団地再生 | |
1998 | 遠野市営鶯崎第6団地 |
2000年代
長く愛着を持って住み続けられる住まい・街づくりに向け、幕張ベイタウンの都市デザインへの参加、集まって住む舞台としての中心市街地の街づくり、従来の郊外開発とは異なる農と住の調和した新しい田園型のまちづくり、団地再生などに取組みました。
2000年代の社会状況
2001アメリカ同時多発テロ/2004中越地震/2008リーマンショック・日本の人口が減少に転じる
2000 | 芦屋市営若宮町住宅 | |
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2000-2016 | ||
2002 | アーバネックス三条 | |
2002 | 幕張ベイタウン パティオス21番街 | |
2002-2007 | ロア八重原 | |
2004 | 江川直樹が関西大学工学部建築学科教授に就任 | |
2004- | つくば市中根・金田台地区緑住農プロジェクト | |
2005 | 練馬区医療健診センター・医師会館 | |
2007 | 今井信博が社長に就任 | |
2007 | 東村山実証実験住宅「木の香る家」 | |
2009 | 浜甲子園さくら街 | |
2009-2010 | アネージュ・シティ勝田 |
2010年代
建設のサスティナブルなあり方が問われる中で、地域材利用を目指した「民家型構法」の理念を踏まえ、小規模の戸建て住宅から、中・大規模の学校建築まで、地域の技術・資源を生かした木造・木質化の取組みや既存ストックの活用・再生に取組みを広げました。また、東日本大震災に始まり、地震や水害が頻発するなど、災害に見舞われた年代とも言え、被災地域の復旧・復興支援に関わる業務と共に、今後の被害を軽減することにも取組み始めました。
2010年代の社会状況
2010公共建築物等木材利用促進法/2011東日本大震災/2016熊本地震/2018西日本豪雨/2019働き方改革
2010 | 八千代市立みどりが丘小学校 | |
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2011 | ウッディアリーナ朽木 | |
2012 | 大阪事務所を東京事務所に統合 | |
2012 | 勝田駅東口地区第一種市街地再開発事業 Ⅰ街区/Ⅱ街区 | |
2013-2015 | 坂出市人工土地総合再生基本計画/基本設計 | |
2013-2016 |
ハナミズキの家/ヤマモミジの家/ヤマボウシの家 |
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2014-2015 | 「木の学校」香美町立村岡小学校・村岡幼稚園 | |
2018 | NRE新川崎 弥生テラス | |
2018 | 小田原市立東富水小学校 内装木質化 | |
2018 | アネージュ石川フィール/マークス | |
2018 | 平成30年7月豪雨復興直轄調査(広島エリア) |
2020年代
人口構成と社会的需要の変化の中で、フローからストック、資源消費を抑え、新しくつくると共に、あるものを生かし、長寿命化させることが求められる時代になっています。また、身の回りから地球規模まで環境を意識し、これまで以上に森林や緑を大切にする姿勢が問われています。私たちはこうした時代・社会の変化を踏まえながら、歳月を経る事に味わいを増し、美しい風景をつくり、地域の技術、様々な資源、場所の魅力を生かして、長く愛着の抱ける住宅・建築・街並づくりに、引き続き取り組んで行きたいと考えています。
2020年代の社会状況
2020新型コロナウイルス/2021東京オリンピック/2022ロシアのウクライナ侵攻
2020 | 横浜営業所開設 | ||
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2022 | |||
2023 | |||
2023 |